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■表書き

「顧客氏名」「見積もり総額」「作成年月日」「業者情報」のほか、

「工事名称（例：〇〇様邸　新築工事）」

「工事場所」「見積書有効期限」「支払い条件」などが記されます。

■内訳書・内訳明細書

「本体工事」「付帯工事（別途工事）」「その他費用」に分け、

それぞれの詳細な工事内容・数量・金額が記されます。

ハウスメーカーのように「標準プラン」がある場合、

「標準工事」については記載を省略し、

追加や変更部分のみを

「標準外工事費用　見積明細書」として作成する場合もあります。

■条件書

顧客と業者のすれ違いを防ぐため、

工事に含まれる事項や含まれない事項を明確に記します。

■なぜ必要か

工事について細かく記された見積書があれば、

「設備のグレードが違う！」

「この工事を頼んだ覚えはない！」

といったトラブルを予防できます。

また、第三者機関に確認を依頼すれば、

作成ミスや不正を発見することもできます。

打ち合わせの記録としても貴重な証拠品になるので、

大切に保管しましょう。